資産効率とは

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財務指標の計算式・意味

計算式・意味

資産効率(単位:ポイント)は株式会社SPLENDID21の独自指標で、一般的な財務分析指標ではありません。
複数の資産効率の財務分析指標を統合して1本のグラフにして赤緑の判別をおこなっています。
緑色ゾーンであれば良、赤色ゾーンであれば否、底値(-0.06ポイント程度)であれば、悪すぎることを示します(天井値は不設定)。
一般的には業界平均より良ければよいといわれますが、売上債権回転期間・棚卸資産回転期間・仕入債務回転期間・総資産回転期間など複数あり、どの財務指標に重要性を感じるかは個人の判断によります。
また、売上債権回転期間3か月でも長いと感じる人もあれば、4か月でも問題なしと思う人もいます。
一方、財務分析指標は他の財務分析指標に密接に影響を与えるためその影響も勘案しなければなりません。
資産効率は、複数指標や人の感覚の差等を統合し1本のグラフで示され、緑色ゾーン・赤色ゾーンにプロットされます。
なお、当社では営業効率・資本効率・生産効率・資産効率・流動性・安全性の同様の指標を親指標と呼んでいます。各親指標は業種別に判別計算しております。
資産効率の注意点として、底値を示していても営業効率・流動性・安全性がすべて良いときは、悪いと評価しません。

キーエンス事例

以下のグラフはキーエンスの資産効率です。
通期赤信号領域底値にありますが営業効率・生産効率・流動性・安全性など他の親指標が絶好調なので資産効率が問題なしと読み替えます。
資産効率は売上高と資産の関係の財務指標です。売上高は1年間の数字ですが、資産は積年の結果積みあがるものです。
キーエンスのように超優良企業の場合、しっかり設備投資してもお金が余り過ぎ金融資産が溢れます。積年の金融資産が多すぎるため、資産効率が数字としては悪い結果になってしまいます。

財務指標の理解の基礎知識

資産効率に関連する財務分析指標を重みを付けて統合しています。
-0.06~ポイントで評価されます。
通常、企業を見るときの人間の思考順序は、
「経営はどうなっているか、何か問題はないか、どうすれば良いか」の順番です。
経営はどうなっているかを企業力総合評価で把握したのち、親指標を確認し何か問題はないかを特定します。
どうすれば良いかは更に資産効率の財務指標・数値で特定します。
なお、当社では営業効率・資本効率・生産効率・資産効率・流動性・安全性の同様の指標を親指標と呼んでいます。

分母・分子の詳説

分母

該当なし

分子

該当なし

時系列の動きをどう読むか

右肩上がりは改善、右肩下がりは悪化、緑色ゾーンが良、赤色ゾーンは否です。
資産効率は変化を捉えることが大切です。
増減するポイント数、期間、うねり、傾向・反転も含め時系列で捉えます。
以下のグラフはザ・パックの生産効率です。
緑色ゾーン低位の位置から悪化し、赤信号領域に突入、その後改善しました。
悪化・改善理由を把握します。

他の財務分析指標との関係性

資産効率の親指標は資産効率の財務指標の影響を受けます。
以下はザ・パックの資産効率、財務指標グラフ・表です。
緑色ゾーン低位の位置から悪化し、赤信号領域に突入、その後少し改善しました。
仕入債務回転期間・棚卸資産回転期間・売上債権回転期間は安定していますから、悪化原因は総資本回転期間ということになります。
総資本回転期間は、総資本(=総資産)÷月商(=売上高÷12ヵ月)なので、数値が大きくなると悪化を意味します、総資本回転期間は増加しているので悪化しているといえます。

資産効率は資産と売上高の関係です。
企業が保有する資産は多岐にわたり、それぞれが売上高獲得に貢献しているか、過剰ではないかの検討に使われます。
資産は費用に関係することも多く営業効率・資本効率に関連し、財務にも関係するので、流動性・安全性にも関連します。

まとめ

併せて読みたい

管理レベルが分かる指標で、財務体質にも影響を与える重要指標です。

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企業評価・経営者評価のスペシャリスト 山本純子
企業評価・経営者評価のスペシャリスト 山本純子
株式会社SPLENDID21 代表取締役。 多変量解析企業力総合評価「SPLENDID21」というシステムにより、通常の財務分析ではできなかった経営全体を「見える化」するシステムを提供。 近年では様々な企業が本手法を利用して莫大なデータより有用な情報を引き出し、実際の経営に役立てています。 代表者プロフィールはこちら
企業評価・経営者評価のスペシャリスト 山本純子
企業評価・経営者評価のスペシャリスト 山本純子
株式会社SPLENDID21 代表取締役。 多変量解析企業力総合評価「SPLENDID21」というシステムにより、通常の財務分析ではできなかった経営全体を「見える化」するシステムを提供。 近年では様々な企業が本手法を利用して莫大なデータより有用な情報を引き出し、実際の経営に役立てています。 代表者プロフィールはこちら
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