増加率とは

Facebook
X
Email
Print
目次

財務指標の計算式・意味

(当期−前期)÷前期×100(単位:%)
企業力Benchmarkerでは、売上高・経常利益・総資本・従業員数について前年比を計算します。それ以外の財務数値を使っても構いません。
マイナスになる可能性のある経常利益のような財務数値は分母を絶対値にします。
売上高・経常利益は増加であれば、総資本・従業員数は減少であれば緑色ゾーンに表示されます。
なお、「成長とは総合評価が200点に近づくこと」と定義していますので、「増加率」の財務指標については統合計算した親指標は出しません。

財務指標の理解の基礎知識

増加率は、財務数値の種類によって読み取るメッセージが異なります。
売上高や経常利益は業績を示し、総資本は、投資や財務の変化、従業員数は投資や経営方針を反映します。
以下の4グラフは、松屋の経常利益増加率、売上高増加率、総資本増加率、従業員増加率です。

黄色のは2021年です。この期は経常利益増加率、売上高増加率がマイナスで業績が悪化していますが、総資本増加率・従業員増加率はマイナスで、業績悪化の調整をかけているとがわかります。

分母・分子の詳説

分母

分母:前期財務数値
マイナスになる可能性のある経常利益のような財務数値は分母を絶対値にします。

分子

分子:当期財務数値−前期財務数値

時系列の動きをどう読むか

以下の4つのグラフはオンワードホールディングスの経常利益増加率・売上高増加率・総資本増加率・従業員増加率です。

経常利益増加率・売上高増加率が低調であった2021年まで、総資本増加率・従業員増加率はマイナスで、身の丈に合わせて凌いでいるように読めます。
2022年から増益、2023年増収となり、総資本増加率・従業員増加率のグラフも上向きました。
転換点を迎えたのかもしれません。
複数の増加率の指標を時系列に読むことで、大まかな流れを把握できます。
詳細は営業効率、生産効率、資産効率など関連する財務分析指標で確認します。

他の財務分析指標との関係性

他の財務指標との関連は時系列での動きをどう読むかと同様です。
以下の4つのグラフはオンワードホールディングスの経常利益増加率・売上高増加率・総資本増加率・従業員増加率です。

経常利益増加率・売上高増加率が低調であった2021年まで、総資本増加率・従業員増加率はマイナスで、身の丈に合わせて凌いでいるように読めます。
2022年から増益、2023年増収となり、総資本増加率・従業員増加率のグラフも上向きました。
転換点を迎えたのかもしれません。
複数の増加率の指標を時系列に読むことで、大まかな流れを把握できます。
詳細は営業効率、生産効率、資産効率など関連する財務分析指標で確認します。

まとめ

併せて読みたい

企業の成長は「倒産から遠ざかること」と定義した指標。

Facebook
X
Email
Print
山本 純子
山本 純子
株式会社SPLENDID21 代表取締役。企業評価・経営者評価のスペシャリスト。 多変量解析企業力総合評価「SPLENDID21」というシステムにより、通常の財務分析ではできなかった経営全体を「見える化」するシステムを提供。 近年では様々な企業が本手法を利用して莫大なデータより有用な情報を引き出し、実際の経営に役立てています。 代表者プロフィールはこちら
山本 純子
山本 純子
株式会社SPLENDID21 代表取締役。企業評価・経営者評価のスペシャリスト。 多変量解析企業力総合評価「SPLENDID21」というシステムにより、通常の財務分析ではできなかった経営全体を「見える化」するシステムを提供。 近年では様々な企業が本手法を利用して莫大なデータより有用な情報を引き出し、実際の経営に役立てています。 代表者プロフィールはこちら
関連記事

2025年6月25日、有明アリーナに3,364人が詰めかけたフジ・メディア・ホールディングスの第84回定時株主総会は、まさに「変革の幕開け」を象徴する瞬間でした。 経営陣が提案した新体制──清水賢治氏を含む11名の取締役 […]

中外製薬はスイスのロシュ傘下でありながら、高い創薬力を武器に独立経営を守り続けている。提携から20年以上、互いに譲れぬ条件を尊重し築かれた関係は「天国での結婚」と称されるほど良好だ。血友病治療薬「ヘムライブラ」など、世界 […]

スバルが大きく揺れ動いています。米国市場において売上の7割を占める同社にとって、トランプ政権が再導入した25%の関税は、まさに「生き残りをかけた正念場」となっています。 輸出の約半数を日本から行っている現状では、営業利益 […]

スバルが大きく揺れ動いています。米国市場において売上の7割を占める同社にとって、トランプ政権が再導入した25%の関税は、まさに「生き残りをかけた正念場」となっています。 輸出の約半数を日本から行っている現状では、営業利益 […]

新着記事
カテゴリーで探す
目次