売上原価とは
売上原価とは、企業が商品やサービスを販売するために直接かかった費用を指します。
売上総利益（粗利益）を計算する際に、売上高から差し引かれる重要な費用項目です。
財務諸表分析手法 売上原価
売上原価の金額は、売上高の変動に大きく左右されます。 そのため、売上原価の数値だけを見ても、問題の本質を把握することは困難ですから売上高総利益率を使います。
詳しくは「売上高総利益率とは」をご覧ください。
なお、売上高原価率という指標もありますが、一般的には売上高総利益率が使用されます。 両者の関係は、
100％ － 売上高原価率 ＝ 売上高総利益率
となります。
売上原価はどのように表記されるか
売上原価の記載方法は、会計基準や業種によって異なります。 そのため、売上原価を算出する際には、表記の違いを考慮し、必要に応じて適切な調整を行うことが重要です。
日本基準採用の表記
一般商工業の場合
一般的な商工業において、日本基準を採用している企業は、売上高から売上原価を控除して売上総利益を算出し、財務諸表に表示しています。
セグメント別かつ営業費が売上原価と販売費および一般管理費に分かれていない
下記の鉄道会社のように、セグメントごとに売上高や営業費が記載されているものの、売上原価や販売費および一般管理費が明示されていない場合があります。
企業力Benchmarkerでは、営業費を内容別に「売上原価」と「販売費および一般管理費」に分類し、各セグメントごとに売上原価を計算します。 さらに、すべてのセグメントの売上原価を集計し、全社の売上原価を算出・表示しています。
下記の鉄道会社のように、セグメントごとに売上高や営業費が記載されているものの、売上原価や販売費及び一般管理費が明示されていない場合、売上原価の計算が難しくなることがあります。
企業力Benchmarkerでは、営業費を内容別に「売上原価」と「販売費及び一般管理費」に分類し、各セグメントごとに売上原価を計算します。さらに、すべてのセグメントの売上原価を集計し、全社の売上原価を算出・表示しています。
売上原価と販売費及び一般管理費を営業費用として開示する会社
一部の企業では、売上原価と販売費および一般管理費をまとめて「営業費用」として開示しています。 営業費用を恣意的に分割することはできないため、企業力Benchmarkerでは、営業費用を「売上原価」か「販売費および一般管理費」のどちらかに指定して処理しています。
その結果、「売上原価」として処理される場合売上総利益は営業利益に一致し、「販売費及び一般管理費」として処理される場合は売上原価はゼロとなり売上高と売上総利益は一致します。
金融機関の場合 営業利益・売上総利益が計算されない
金融機関では、売上原価と販売費および一般管理費を区別せず、営業外費用も個別に区分していません。 これらの費用は、「経常費用」として用途別に勘定科目で開示されています。
企業力Benchmarkerでは、可能な限り「売上原価」と「販売費および一般管理費」に分類し、時系列分析が可能となるよう、毎期一貫した基準で振り分けを行っています。
米国基準の表記
米国会計基準では、売上原価はおおむね以下のように表記されています。
IFRS採用の表記
IFRSを採用している企業では、売上原価はおおむね以下のように表記されています。
まとめ
- 1売上原価とは、企業が商品やサービスを販売するために直接かかった費用。
- 2 売上原価は売上高の変動により変化するので、売上高総利益率・売上原価率を使って分析する。
- 3 売上原価の金額が明示されていない会社・業種は企業力Benchmarkerでは振り分け処理を毎期同じ基準で行っている。
吾輩は猫である。名前はまだない。どこで生れたか頓と見当がつかぬ。何でも薄暗いじめじめした所でニャーニャー泣いていた事だけは記憶している。
