総合評価で見える化
企業力総合評価により、候補企業の財務的な特徴を共通の尺度で捉え、案件の粗い絞り込みを支援します。
M&A初期検討の入口商品
M&A仲介会社から企業概要書と決算書を受け取ったものの、どこに注目すればよいか分からない。その段階から、財務面の初期検討をお手伝いします。多数の候補案件も、相手方1社・1期18,000円でまとめてご依頼いただけます。
相手方1社・1期
本格的な調査に進む前に、限られた資料から「見るべき会社」と「確認すべき点」を明らかにします。
企業力総合評価により、候補企業の財務的な特徴を共通の尺度で捉え、案件の粗い絞り込みを支援します。
すべてを羅列せず、財務データと財務指標から重要度の高い3項目を抽出します。
財務を専門としない方にも分かる言葉で、評価の見方と次の検討につながるポイントをご説明します。
財務データと財務指標から生じる確認質問に限定して整理します。DD全般の設計やM&Aの可否判定を行うものではありません。
必要資料の受領後、原則5営業日以内にご報告します。
複数案件をまとめてご依頼いただく場合は、件数に応じて納期をご案内します。
オンライン解説の日程は、別途調整いたします。
ご提供いただいた財務資料および案件情報は厳重に管理します。会社名が開示されていないブラインド案件にも対応可能です。秘密保持契約の締結にも対応します。
お申込みはお問い合わせフォームへお進みいただき、「財務QUICKチェック希望」とご記入ください。分析対象会社の会社名は不要です。資料が揃っていない場合も、まずはご相談ください。
相手方1社・1期18,000円で申し込む›表示価格は税別です。
案件の多さ、時間の不足、専門外の業種。現場には、最初の判断にたどり着くまでの負担があります。
限られた人員で多くの案件を処理し、優先順位をつけなければならない。
経営会議へ提出するまとまった資料を作るだけで、相当な時間を要する。
本業を大切に育ててきた一方で、決算書の説明や財務面の評価にはハードルを感じる。
規模の大きな会社であっても、買収後に期待した成果を得られない例は少なくありません。
財務分析だけでM&Aを決めることはできません。だからこそ、複数ある判断材料のうち、財務データの構成・推移と財務指標の分析を専門家が担います。
本サービスは、財務デューデリジェンスより前の段階で、案件をどのように考え、次に何を確認するかを整理するサービスです。
複数の視点を組み合わせ、意思決定の精度を高めます。
分析する会社が1社か2社かをお選びください。
会社を売るか、買うか、まだ決め切れていない段階からご相談いただけます。
買い手の方は対象会社、売り手の方は買い手候補の資料についてお選びください。
買い手ご自身、または買い手候補の資料についてお選びください。
買収対象となる会社、または売却を検討している自社の資料についてお選びください。
収益性、安全性、生産性、資金の循環から、財務上の強み・弱みと追加確認事項を整理します。
対象会社が必要とする改善能力を、自社が過去に発揮してきたかを長期データで照合します。
買い手候補自身と既存子会社の財務推移から、事業を育ててきた実績を財務面で考察します。
長期分析だから分かること
対象会社の生産性が低くても、買い手に生産性改善の実績があれば、買収後の改善余地になる可能性があります。一方、両社が同じ弱点を抱えていれば、慎重な検討が必要です。
経営力フィット分析を詳しく見る ›SPLENDID21が選ばれる理由
必要な範囲だけをご依頼いただけるため、M&Aの初期段階でも利用しやすい料金で提供できます。その基盤にあるのは、財務分析会社として20年以上にわたり蓄積してきた分析手法とナレッジです。
2015年から関西学院大学大学院のMBA課程で、非財務分野を専門とする社会人にも財務諸表分析を講義。専門用語を並べるのではなく、経営判断につながる言葉でお伝えします。
当社はM&A仲介会社ではなく、M&Aの成約を仲介せず、成約の有無によって報酬が変動する立場でもありません。仲介会社の説明や希望譲渡価格を追認するのではなく、財務数値を起点に、先入観に左右されない独立した判断材料を提供します。
M&Aが諸刃の剣であると理解しているからこそ、より多くの皆様に「財務データと指標から企業を読む」ことを体験していただきたいと考えています。
まず、M&Aの相手方を財務面から探ります。資料の期数が増えるほど、変化の背景や経営上の特徴まで深く分析できます。
多数の案件を絞り込む段階には「QUICKチェック」、候補企業を詳細に検討する段階には「複数期分析」、買収方針が固まり、買収後の経営課題を検討する段階には「長期分析」をご利用ください。
QUICKチェック・複数期分析・長期分析は、買い手なら対象会社、売り手なら買い手候補の「相手方1社」を分析する料金です。
相手方1社・1期。企業力総合評価、確認すべき3項目、15分間のオンライン解説付き。
2～5期分から、財務データと財務指標の変化を分析。
6～10期分から、企業力の推移・転換点・財務指標間の循環を分析。
買い手と対象会社の2社を分析し、双方の財務的な性格と、経営能力・改善課題の相性を考察します。自社の強みが、買収後の子会社経営に良い影響を与えられるかなど、双方の経営上の特質を吟味します。原則として、両社とも6期以上の資料が必要です。
一方の資料が6期未満の場合は、正式なマッチング分析ではなく、資料の範囲に応じた個別分析または参考比較をご提案します。子会社・比較会社の追加や短納期対応は別途お見積りします。
はい、分析できます。会社名は分析に必要ありません。M&Aの初期段階で会社名が開示されていない案件でも、ご相談ください。
分析には、原則として業種、貸借対照表（BS）、損益計算書（PL）、期末時点の総従業員数が必要です。資料がすべて手元になくても、帝国データバンクなどから取得できる場合があります。資料不足だけで諦めず、まずはお問い合わせください。
会社名は不要です。分析対象会社の業種と、分析する各期の貸借対照表（BS）・損益計算書（PL）・期末時点の総従業員数をご準備ください。
企業概要書に貸借対照表・損益計算書の詳しい勘定科目が掲載されている場合は、分析できることがあります。ただし、売上高・営業利益・純資産など一部の財務数値だけに要約されている場合は、企業力総合評価を算出できません。
原則として、対象会社の貸借対照表・損益計算書を各1期分以上ご提供ください。分析の可否が分からない場合は、お手元の資料を事前に確認いたします。
可能です。顧問契約など、ご相談件数や必要な支援範囲に応じた継続プランをご提案します。まずはご相談ください。
ご提供いただいた財務資料を前提に、M&Aの初期検討と財務面の質問設計を支援するサービスです。
財務デューデリジェンス、監査、企業価値評価を代替するものではなく、分析結果だけでM&Aの実行可否を判断することはできません。
対象範囲と重要事項を詳しく見る ›