企業の成長を可視化し、課題を瞬時に発見する

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企業分析ナレッジ
実務で使える!財務分析

こんなお悩みを解決!

CASE 1
せっかく決算資料を作成しているのに活用できていない
プロが決算の財務分析結果を解説

決算資料を本格的に経営計画の土台にするには、財務分析を学ぶ必要があります。ところが、「そのような時間が取れない」という声をよくお聞きします。
サンミラーでは、プロが毎年貴社の決算の財務分析結果を解説します。

CASE 2
分析対象企業は少なく、低コストで行いたい。はやく分析結果を知りたい
低コストで分析結果をスピーディーに提供

そんなあなたにはサンミラーがぴったりです。企業様自身で分析することを前提とするBlue-Chip Programとは異なり、サンミラーには大量の分析利用権(1300診断)はついていません。必要なサービスだけにすることで、低コストを実現しています。自社の分析をプロが行い、いわば意見形成を外注することで、スムーズに分析結果を知ることできます。

CASE 3
何がわかっていないのかわからない。だから取り組むのが不安。
「わからない人に教えるプロ」がお客様をサポート

分析報告をするのはMBAで非会計畑の社会人に長年財務諸表分析を教えてきた、いわゆる「わからない人に教えるプロ」です。サンミラーをご購入いただきますと2名様が財務分析のE-ラーニングをご受講いただけるほか、分析報告サービスも皆様の知識や興味に合わせて少しずつ分析が面白くなるようサポートしますので、ご安心ください。

サービス概要

サンミラーは、SPLENDID21システム料、その後にご利用になる上で必要なサービス、分析報告サービスをパッケージにした中小企業向けサービスです。

【頭金】

お申し込み時にお支払い

・SPLENDID21システム料

・研修費
 オンライン財務分析研修
12時間30分、2名受講可能)

【ランニングコスト】

毎月のお支払い

・分析利用権(5診断/年) 及び 専門家によるサポート費
・年に1度の分析報告サービス費用を月額で分割

※詳細・料金についてはお問い合わせください

サンミラーの特徴

POINT

POINT 01
SPLENDID21システムの利用で会計がわからなくても経営を見える化!

会計の知識がなくても経営の全体の状況を把握することが可能です。
課題がどこかも一目瞭然。

POINT 02
財務諸表分析のプロによる年1回の解説

BS/PL/総従業員数をもとに、プロが分析した結果を報告・解説します。
社内で財務分析ノウハウを培うよりも数段早く改善行動に移ることができます。

POINT 03
経営者・担当者はしっかり学習

基礎から学べるオンライン財務分析講座 2名様受講可能

※追加で受講希望の場合は料金別途
POINT 04
とにかく低コスト

分析報告サービスという個別対応があるにも関わらず、低コストのサービスです。
分析企業数が少ない会社様にはピッタリ。

POINT 05
疑問点はサポート

わからないことが出てきたときは気軽にご質問ください。

導入までの流れ

電話・メールでお問い合わせ
商品の説明(オンラインまたは貴社ご訪問)
ご契約
E-ラーニングの財務分析研修受講開始
システム使い方研修受講・システム利用開始
サポート開始

よくある質問

Qサンミラーを導入する企業の特徴を教えてください
A

導入時には、経営を数字で把握することに不安がある企業が多いです。財務指標を全く見ていないのではなく、課題を掴み切れないために経営判断の材料に昇華できていないのが理由です。
サンミラーを長年利用いただいていくうちに「数字で把握することに不安がある」から「自分達で分析できるようになりたい」という意識に変化していきます。

A

分析報告サービスを受けたい旨をご連絡ください。あわせて年次決算書を提出してください。

決算書のデータはご自身で入力いただくことも可能ですが、多くのユーザー様にはデータ入力サービス(1期2,000円)をご利用いただいています。年に1度、自社分析しかSPLENDID21システムで診断しないという企業様もあり、システム操作や入力に時間がかかる点をデータ入力サービスで代行します。

分析報告サービスはオンライン(ZOOM)または対面で行います。当社が分析結果を報告する場ですので、貴社での資料等の準備は必要ありません。

A

サンミラーの分析報告サービスでは、定量分析により独立性のある判断の基礎を提供します。
分析結果として社内バイアスが存在することを指摘する場合もありますので、その際は内容をお伝えします。ただ、具体的な改善行動については貴社内で現場との対話をお願いする場合も多く、分析報告サービスはその入り口とお考えください。

A

課題に応じて当社がコンサルティングを提供することもできますし、他のソリューションが必要かもしれません。課題の内容は各社千差万別ですのでご相談下さい。

A

可能です。具体的な対応についてはご相談ください。

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